シロアリの駆除の費用は、一階部分の施工面積（坪・平方メートル）あたりの単価によって基本の料金が決まるというのが一般的です。そのため、一階部分の施工面積が広い程、費用は高くなります。
一坪あたりの単価は、業者によって違いがあります。これは駆除工法や使用する薬剤の違い、アフターフォローや保証内容など、価格に含まれているサービス内容が異なるためです。
床下に入りにくい家の構造や、水回りの特殊作業などに追加料金を設定している業者もあります。地域によって、人件費に差があることも影響しているでしょう。

シロアリ駆除の料金は下記の計算式で求めることができます。シロアリ駆除は1階の床下部分を施工するため、建物全体の延べ床面積ではなく1階の床面積が基準となります。

1階の床面積×施工単価＝施工料金

坪数別の費用相場を後述しますので、ご自宅の床面積を上記の式に当てはめて、おおよその費用を計算してみるのがおすすめです。

一般的なシロアリの駆除工法はバリア工法とベイト工法の2種類です。2つの工法の違いは、後ほど詳しく解説します。
以下は、バリア工法とベイト工法の一坪あたりの費用相場です。

バリア工法の費用相場：一坪6,200〜8,300円

ベイト工法の費用相場：一坪9,300〜12,000円

※本記事に掲載している情報は、2024年11月時点において、インターネット等の公開情報を調査して作成したものです。

ここからは、バリア工法とベイト工法それぞれについて、上記の費用相場をもとに坪数に応じた費用相場を解説します。

20坪の場合

20坪の場合の費用相場は以下のとおりです。

バリア工法…124,000～166,000円

ベイト工法…186,000～240,000円

ただし、20坪以下の場合は基本料金について注意が必要です。

基本料金は、基本の広さによって決まります。例えば、基本の広さを20坪としている業者の場合、施工面積が10坪や15坪など、20坪以下だとしても、費用は20坪で計算されます。
基本の広さは、業者によって異なります。施工面積が20坪以下の場合は、特に注意して見積もりを確認してみましょう。

30坪・40坪・50坪の場合

30坪・40坪・50坪の場合の費用相場は以下のとおりです。

これらの費用相場は坪単価をもとにした基本料金であり、住宅の構造や施工条件によっては別料金が発生するケースもあります。シロアリ駆除を検討する際は見積もりを取り、費用相場を参考に、見積もり内容を確認することが大切です。

一軒家の坪数や業者の価格設定だけでなく、以下のような状況によっても費用は大きく異なります。それぞれの要因について解説します。

シロアリ被害の状況

施工は、予防処理と駆除処理に大きく分けることができます。除処理の方が予防処理よりも作業量が多く、金額が高くなる傾向にあります。
駆除業者によっては、予防処理と駆除処理の金額が別々に設定されています。その場合、すでに被害が発生していると費用が増加する可能性があります。

また、被害を受けた柱や土台などの交換や補修が必要となる場合は、さらに費用がかさみます。

シロアリ駆除工法の種類

シロアリ駆除には、バリア工法とベイト工法の2種類があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

バリア工法は床下の基礎部分に薬剤を散布し、直接シロアリを駆除して再発生をガードする方法です。即効性が高く費用が安い点がメリットですが、薬剤を散布したときの匂いなど、敏感な方には不向きな場合があります。

一方、ベイト工法は薬剤を混ぜたベイト剤（毒餌）を床下に設置し、それを巣に持ち帰らせることでシロアリを死滅させる方法です。匂いを感じずに利用できるのが特徴です。

費用面ではバリア工法が比較的安価ですが、シロアリの種類や被害状況によってはベイト工法が適している場合もあります。

シロアリの種類

シロアリの種類によっても駆除費用は異なります。
日本で被害を起こしているシロアリはヤマトシロアリとイエシロアリの2種類が多くを占め、これらに対応できる業者が多く、駆除方法が確立されています。駆除費用も予測しやすいといえるでしょう。

一方、あまり見かけない珍しい種類のシロアリが発生した場合には、完全な駆除が難しいなどの理由から、保証が付かない可能性があります。複数回の処理が必要で、追加費用がかかる可能性も考えられます。
シロアリの種類は専門的な知識や経験がなければ判別が難しいため、まずは事前調査を依頼するとよいでしょう。

シロアリの駆除は高額になるケースがあるため、費用に頭を悩ませる方も少なくありません。そこで、ここからはシロアリ駆除の費用を抑えるための方法を解説します。

駆除業者の保証を利用する

シロアリ駆除業者のなかには、駆除後にシロアリが再発した場合に備えて5年間など保証期間を設けていることがあります。もしも保証期間内に再びシロアリが発生した場合、無料で再処理をしてくれます。保証内容は業者によって異なるため、見積もり時に保証制度の内容を確認しておきましょう。

確定申告で雑損控除を受ける

シロアリ被害による駆除費用や建物の修繕費用は、確定申告の際に雑損控除の対象となる場合があります。さらに駆除や修繕にかかった費用が大きく、その年だけで控除しきれない場合には、翌年から3年間繰り越して控除を受けることができます。

ただし、生活に必要でない資産には適用されないため、別荘のような趣味・娯楽・保養を目的とした施設は対象外です。また、控除の対象となるのは被害によるやむを得ない支出に限定されるため、シロアリ予防のための費用も控除の対象外です。

雑損控除を申請する際には、支出金額が記載された領収書が必要となります。そのため、駆除や修繕を行った際には、領収書をしっかりと保管しておくようにしましょう。

地方自治体の補助金を利用する

地方自治体では、シロアリ駆除に対する直接的な補助を提供していないことがほとんどです。ただし、自治体によってはシロアリ駆除に対する補助制度を設けている場合もあるため、詳細はお住まいの自治体に直接確認しましょう。

また、長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金を利用する方法もあります。
この事業は、既存住宅の長寿命化や快適な住環境の実現を目的としており、『構造部分の劣化対策』としてシロアリ予防工事も対象となる場合があります。こういった補助金を活用したリフォームを検討してみるのも一つの方法です。