地震大国である日本で、自宅の強度が気になるという方も少なくないでしょう。
どのような補強が必要か、適しているのかを判断するのは、専門家ではないと難しいといえます。
まずは、木造の戸建て住宅の補強にはどのようなものがあるか、耐震診断や耐震補強について基本的な部分を解説します。

耐震診断と耐震補強

地震による倒壊から人命を守るため、耐震改修による住宅の耐震性能の向上が推奨されています。まず現時点で住宅がどの程度の地震に耐えられるのか、どの箇所が弱いと考えられるかを調査することが必要です。この調査を耐震診断といいます。

耐震診断には専門家による診断だけでなく、一般の方でもセルフチェックできる「誰でもできる我が家の耐震診断」という診断方法があります。気になる方はチェックしてみましょう。

誰でもできるわが家の耐震診断｜監修：国土交通省住宅局｜編集：日本建築防災協会

耐震改修による補強方法

耐震改修のためには、専門家による耐震診断や改修計画の立案が必要です。耐震診断で壁や柱の仕様や数、配置状況、劣化状況など複数のポイントがチェックされ、その結果をもとに、どのような改修を行えば地震に対して強くなるか計画が立案され、計画に従って工事が行われます。

具体的な補強方法には、以下のようなものがあります。

耐力壁（地震などの力に抵抗する能力を持つ壁）の設置

筋交いの設置

金具による柱の接合部の補強

劣化した部材の補強や交換

屋根瓦等の軽量化

補強を検討する場合は、耐震診断や耐震改修工事を請け負ってくれる専門業者に依頼しましょう。

地震大国の日本では、築年数の古い住宅は耐震補強工事を行うことが推奨されます。

建物が抱える耐震リスク

特に旧耐震基準で建てられた住宅は、震度6以上の地震で倒壊するリスクが高いとされています。築年数が古い建物がかかえる耐震リスクを軽減するには、まず耐震診断を行い、必要に応じて耐震補強工事の実施をすることが大切です。

旧耐震基準と現行基準の違い

旧耐震基準では、震度5程度の地震で建物が倒壊しないことを目的に建てられていました。一方、現行の耐震基準では、震度6強から7程度の大規模地震でも倒壊しないよう設計されています。

参照：新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証方法｜一般財団法人日本建築防災協会

築50年以上の住宅は旧耐震基準で建築されていることが多いため、大規模な地震に耐えられる性能が備わっていない可能性があります。

劣化の可能性

築50年の住宅では、経年などによる劣化が進行している可能性も高くなってきます。
木材が朽ちてきている、コンクリートがひび割れている、シロアリの被害があるといった要因は、住宅の強度をさらに低下させます。

自宅の状態に応じて、対策することが求められます。

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調べによると、旧耐震基準で建てられた住宅の耐震補強工事の平均費用は189万円です。
ここからは、施工箇所別の費用と、補強後に発生する可能性がある費用を詳しく解説します。

プレスリリース「木耐協調査データ令和元年10月発表」｜木耐協

施工箇所別に見る耐震補強費用

施工箇所別の耐震補強費用の相場は次のとおりです。

※2025年2月時点のインターネット等の公開情報をもとにしています

参照：耐震補強方法の例｜内閣府防災情報

耐震補強の費用は、施工する箇所によって大きく異なります。以下の費用相場を参考に、複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。

補助金を活用して費用を抑える方法

国や自治体の補助金制度を活用することで、耐震補強の工事費用を抑えることができます。

補助金の条件や対象範囲は、自治体によって異なります。一般社団法人住宅リフォーム推進協議会のWebサイトで、お住まいの地域の補助金制度を確認できます。

地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

耐震補強工事の補助金についてはこちらで詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

耐震補強工事は補助金を利用できる？補助金制度、条件、申請のポイントを解説

ここでは、耐震補強工事を行う際の懸念点を解説します。

建材の交換や補修が必要になる可能性

築年数が経過している住宅では、柱や梁などの主要な建材が老朽化している可能性が高くなります。これらの劣化は住宅の強度に影響しやすいため、耐震補強工事と並行して補修や交換が求められることがあります。

さらに、耐震性とは直接関係しないものの、築50年の住宅では水回りや電気配線の劣化も進んでいるかもしれません。排水管や配電盤の交換が必要になれば、さらに費用がかかってしまうため注意が必要です。

シロアリ被害や腐朽が進んでいる可能性

築年数が経過している住宅では、シロアリ被害や腐朽によって木材の強度低下が進んでいるケースがあります。シロアリを放置したまま耐震補強工事を行っても、新しい木材がまたシロアリの被害に遭ってしまいます。シロアリ被害がある場合には、専門業者によるシロアリ駆除と防除対策も重要です。

アサンテでは、豊富な経験とノウハウを活かしたシロアリ駆除を行なっています。納得していただけるよう、アフターフォローにも力を入れていますので、シロアリによる被害が気になる方は、まずは無料の床下診断をご検討ください。

アサンテのシロアリ防除の施工方法

アサンテは、床下のプロによる地震対策工事を行っています。
耐震工事は大がかりになることも少なくなく、工期が長く費用がかさむこともあります。アサンテの地震対策工事は、大がかりな工事を伴わず、費用を抑えた補強工事をおこなうことができます。法的な耐震基準を満たすまでは届かないものの、補強の効果でリスクを低下させることができます。

【アサンテの基礎補修】

コンクリートのひび割れが生じることで鉄筋が外気に触れて酸化することがあります。酸化が進むと鉄筋が膨張し、その結果、ひび割れが進行して基礎の強度が落ちる悪循環となってしまいます。

そのため、基礎のひび割れは放置せずに補修を行うことが重要です。
アサンテは、コンクリート補修材を使用し、基礎部分の強度の維持と劣化を抑止する基礎補修工事を行っています。

床下と屋根裏のプロであるアサンテがしっかりとチェックし、日常生活や外装・内装への影響を抑えた自社施工を実施します。費用を抑えながら、工期が短いのも特徴です。

アサンテの基礎補修工事

【金物補強によるアサンテの家屋補強システム】

アサンテは、柱と梁、柱と土台といった接合部分を金物で補強し、倒れにくく抜けにくい柱へと補強することで倒壊を防ぐ補強工事も行なっています。

アサンテの家屋補強システムの施工方法

アサンテが行っているこれらの地震対策は大がかりな工事を伴わないため、工期が短く費用を抑えることができます。
無料の調査を行い、お見積りを見てじっくり検討していただける体制を整えていますので、ご自宅の強度が気になる方は、ぜひご相談ください。

築年数の古い住宅では、補強工事やリフォームを実施する費用が高額になるなど、建て替えも選択肢になることがあるでしょう。ここでは、耐震補強工事と建て替えのメリットとデメリット、選ぶ際の判断基準を解説します。

【耐震補強工事・建て替え】それぞれのメリット・デメリット

耐震補強工事と建て替えのメリットとして、それぞれ次のことが挙げられます。

一方で、耐震補強工事と建て替えにはデメリットもあります。

ご自身と家族にとって、どの点が重要かどうかで検討するとよいでしょう。

耐震補強工事か建て替えか、選ぶ際の判断基準

耐震補強工事か建て替えを選ぶ際は、以下のポイントを総合的に検討することが大切です。

将来のライフプラン

住宅の老朽化の程度

予算

施工期間

せっかく建て替えても長い期間住むことができなければ後悔につながるかもしれません。
何年間住み続けるのか、引っ越しの予定はないかなど、今後のライフプランをよく検討してから判断しましょう。住宅の専門家に相談し、適切なアドバイスを受けることもおすすめです。