耐震補強のために木造住宅の強度を上げる方法はさまざまで、どのような補強が必要か、自宅にはどの方法が適しているかを判断するのは難しいものです。
近年日本では地震が頻発し、南海トラフや首都直下地震の発生が近づいているともいわれています。そうしたなかで、自宅の強度に関して疑問をお持ちの方もいるでしょう。
まずは、木造の戸建て住宅の補強にはどのようなものがあるか、耐震診断や耐震補強の基本を解説します。

耐震診断と耐震補強

地震による倒壊から人命を守るため、耐震改修による住宅の耐震性能の向上が推奨されています。耐震改修には、まず現時点で住宅がどの程度の地震に耐えられるのか、どの箇所が弱いと考えられるかを調査することが必要です。この調査を耐震診断といいます。

耐震診断には専門家による診断だけでなく、一般の方でもセルフチェックできる「誰でもできる我が家の耐震診断」という診断方法があります。気になる方はチェックしてみましょう。

誰でもできるわが家の耐震診断｜監修：国土交通省住宅局｜編集：日本建築防災協会

耐震改修による補強方法

耐震改修のためには、専門家による耐震診断や改修計画の立案が必要です。耐震診断で壁や柱の仕様や数、配置状況、劣化状況など複数のポイントがチェックされ、その結果をもとに、どのような改修を行えば地震に対して強くなるか具体的な計画が立案され、計画に従って工事が行われます。

具体的な補強方法には、以下のようなものがあります。

耐力壁（地震などの力に抵抗する能力を持つ壁）の設置

筋交いの設置

金具による柱の接合部の補強

劣化した部材の補強や交換

屋根瓦等の軽量化

補強を検討する場合は、耐震診断や耐震改修工事を請け負ってくれる専門業者に依頼しましょう。

南海トラフ地震や首都直下地震などの大規模地震が想定される日本では、耐震補強工事の必要性がますます高まっています。ここでは、一戸建て住宅で耐震補強工事が必要な理由、倒壊リスクが高い家の特徴、そして築年数の目安を解説します。

一戸建て住宅に耐震補強工事が必要な理由

一戸建て住宅は、どの耐震基準の時代に建てられたかで家屋の倒壊率に差が生じます。特に、古い木造家屋は地震による倒壊のリスクが高いと考えられるため、対策を講じることが求められます。

国土交通省の調査によると、2016年に発生した熊本地震では、築年数が古く1981年の耐震基準を満たしていない木造家屋の倒壊率が高かったと報告されています。

【木造家屋の建築時期別の倒壊率】

引用： 被害状況・被害要因等の分析｜国土交通省

新耐震基準の適用が開始された1981年の前後で倒壊率を比較すると、家屋の耐震性能の差が明確に表れているといえます。

倒壊リスクが高い家の特徴

倒壊リスクが高い家には、以下のような特徴があります。

築年数の古い木造家屋

柱などに劣化がみられる

柱の接合部分付近に筋交いが少ない

壁が少なく、開口部が大きい家屋

重い屋根瓦を使用している

築年数が40年以上経っている木造家屋では、特にこれらの特徴に該当していないか確認し、早めの対策を検討しましょう。

耐震補強工事が必要な築年数の目安

耐震補強工事は、建築年が何年かを目安に検討するとよいでしょう。
国土交通省は、1981年以前に建築された建物は旧耐震基準によって建築されている割合が多いため、耐震性が不十分なものがあると注意喚起をしています。

参考： 住宅・建築物の耐震化について｜国土交通省

また、築年数が比較的新しい建物でも、柱が劣化している可能性があります。家屋の耐震性能が気になり始めたら、まずは耐震診断を受けるようにしましょう。

一戸建ての耐震補強工事の費用相場は、100〜200万円(※)とされています。ただし、建物の築年数や劣化状況によって費用や工事にかかる期間は変動します。
ここでは、補強箇所と工法による費用相場の違いを解説します。

※2025年2月時点のインターネット等の公開情報をもとにしています。

【耐震工事費用】補強箇所別

耐震補強の補強箇所は、大きく基礎、壁と柱、屋根の3つに分けられます。

築年数や広さ、経年劣化の度合いによって、必要な補強箇所は異なります。補強工事にかかる費用にもばらつきがありますが、基礎は50〜150万円、壁は20〜80万円、屋根は50〜200万円ほどが目安と考えられます。
まずは耐震診断を受け、見積もりを取ってから検討しましょう。

【耐震工事費用】工法による違い

耐震工事は主に、耐震、制震、免震補強の3つの方法があります。建築済みの住宅の耐震補強工事では、耐震補強と制震補強が一般的です。免震補強は住宅の持ち上げや解体が必要となるため、現実的ではありません。

それぞれの費用の目安は、耐震補強は150〜200万円、制震補強は50〜300万円、免震補強は250〜300万円ほどです。こちらも築年数や広さ、経年劣化の度合いによって、費用の目安には幅があります。

このほかにも、法的な耐震基準までは届かないものの、比較的安価で、大がかりな工事を伴わない補強工事もあります。例えば、アサンテでは金物補強による地震対策工事を行っています。

アサンテの家屋補強は、柱と梁などの接合部を金物で補強し、倒壊や部材の抜け落ちを防ぐ工法です。できるだけ費用を抑えて短い施工期間で済ませたい場合は、こういった工法も検討するのがおすすめです。

【金物補強による
アサンテの家屋補強システム】

アサンテの家屋補強システムは、柱と梁、柱と土台といった接合部分を金物で補強し、抜けにくくすることで倒壊を防ぐ補強工事です。

工事は日常生活や外装・内装への影響が少なく、工期が短いので費用を抑えることが可能です。
無料の調査を行い、お見積りを見てじっくり検討していただける体制を整えていますので、既存住宅の強度が気になる方は、ぜひご相談ください。

アサンテの家屋補強システムの施工方法

築年数で工事費用は変わる？

一般的には築年数が古くなるほど、補強箇所が増えるため工事費用も高くなります。築年数ごとの耐震補強工事費用の目安は、以下のとおりです。

参照： 木造住宅耐震診断調査データ/日本木造住宅耐震補強事業者協同組合

1981年の旧耐震基準で建築された建物は、新耐震基準を満たすために補強箇所が多くなりがちです。基礎の老朽化が進んでいるケースもあり、費用が高額になる可能性があります。

耐震補強工事の費用を抑えるには、以下のポイントがあります。

補強箇所に優先順位をつける

耐震診断の結果をもとに、耐震性能で重要な部分に絞って補強をすれば、全体の工事費用が抑えられます。耐震性能の要となる接合部や基礎部分に絞った簡易的な補強を選ぶことも、費用を抑えるポイントです。

複数の業者から相見積もりを取る

複数の業者から相見積もりを取ることで、適正価格の把握ができます。見積もりのなかに不要な施工が含まれていないか、材料費が高すぎないかなど、見積もりを比べることで気付けるでしょう。

施工内容と価格だけでなく、担当者の説明の丁寧さや、アフターサポートの内容も併せた確認が大切です。

補助金を活用できるケースもある

国や自治体が提供する補助金を活用できれば工事費用を抑えることができます。この制度は、地震に強い建物を増やすための支援策として設けられており、条件を満たせば工事費用の一部が助成されます。ただし、自治体や時期によって制度が異なるため、事前にしっかりと確認しておきましょう。

補助金の詳細を知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

耐震補強工事は補助金を利用できる？補助金制度、条件、申請のポイントを解説

耐震補強の工事費用に関して、いくつか知っておきたいポイントを紹介します。

見積もりを取る際に確認すべき項目

耐震補強工事の見積りでは、以下が具体的に明記されているかを確認します。

工事内容：補強箇所や施工内容

費用の内訳：材料費、施工費、諸経費など

アフターサポートの内容：施工後の対応範囲や体制

見積書の内容に不明点がある場合は、担当者に確認するようにしましょう。

信頼できる施工業者の選び方

耐震補強工事を依頼する際は、信頼できる業者選びが大切です。業者選びで失敗しないためには、以下のポイントを抑えましょう。

耐震補強工事の豊富な経験がある

資格を持つ専門家が在籍している

工事計画と見積りの内容が明確

アフターフォローが充実している

実際に耐震補強工事を請け負う業者の確認も大切です。業者のなかには協力会社へ外注している可能性もあります。施工品質にばらつきがあったり、万が一の問い合わせ先がはっきりしないこともあるかもしれません。見積もりから施工まで、どの業者がどのように進めるのか確認しておきましょう。