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木造住宅の耐震性|
木造住宅は地震に弱い?
耐震基準や
メンテナンスについても解説

いまお住まいの住宅の耐震性が気になる方も多いのではないでしょうか?地震大国の日本でこれから住宅を建てるなら、地震に強い鉄骨造やRC造の方がよいのではと考える方も多いはずです。
そこで本記事では、木造住宅の耐震性や地震に強い家の基準、耐震性の点検をすることの重要性などを解説します。
木造住宅を補強する
木造住宅の強度を上げるといってもさまざまな方法があり、どのような補強が必要か、適しているのかは自分で判断するのは難しいものです。
まずは、木造の戸建て住宅の補強にはどのようなものがあるか、耐震診断や耐震補強について基本的な部分を解説します。
耐震診断と耐震補強
地震による倒壊から人命を守るため、住宅の耐震性能の向上、つまり耐震改修が推奨されています。現時点で住宅がどの程度の地震に耐えられるのか、またどの箇所が弱いのか調査して判断するのが耐震診断です。
耐震改修を行うためには、専門家による耐震診断や改修計画の立案が必要ですが、一般の方が簡単にセルフチェックできる「誰でもできる我が家の耐震診断」という診断方法があります。気になる方はチェックしてみましょう。
耐震改修による補強方法
耐震診断では、壁や柱の使用や数、配置状況、劣化状況など複数のポイントがチェックされます。その結果をもとに、どのような改修を行えば地震に対して強くなるかを計算して計画を立案し、それに従って工事を行います。
具体的な補強方法には、以下のようなものがあります。
耐力壁(地震などの力に抵抗する能力を持つ壁)の設置
筋交いの設置
金具による柱の接合部の補強
劣化した部材の補強や交換
屋根瓦等の軽量化
本格的な補強を検討する場合は、耐震診断や耐震改修工事を請け負ってくれる専門業者に依頼しましょう。
木造住宅の耐震性
近年の木造住宅はさまざまな耐震技術が用いられているため、安全性が格段に高まりました。ここでは木造住宅の耐震性について解説します。
木造住宅は地震に弱い?
結論からお伝えすると、木造住宅が地震に弱いとは言い切れません。
木は鉄よりもやわらかい印象があるため、鉄骨造やRC造より耐震性が低いと思われがちですが、木造住宅でも地震に強い工法や補強技術を用いることで耐震性を高めることが可能です。
木造住宅に使われる耐震技術
木造住宅に使われている耐震技術は、主に次の3つの技術が用いられています。
耐震
免震
制震
耐震とは、住宅そのものを頑丈にして地震の揺れに直接耐える力を高めることです。強度の高い材料を使用したり、地震に強い組み方や接合部の補強を施したりする方法があります。
免震とは、住宅に地震の揺れが伝わらないようにすることです。具体的には、ベアリングや積層ゴムといった免震装置を住宅の基礎部分に設置します。これらの装置は、地震が起きた際に地盤の揺れを吸収、緩和し、住宅の揺れを軽減する役割を果たします。
制震とは、地震エネルギーを吸収するものを住宅に設置して建物の揺れを抑えることです。具体的には、ダンパーと呼ばれる制震装置が使用されます。この技術は住宅だけでなく、高層ビルや橋などの大規模構造物にも広く採用されています。
しかし、これらの耐震技術の多くは住宅を建てるときにしか行うことができず、大がかりな作業とコストがかかってしまいます。
一方、建てられた後でも行える補強工事として以下のような方法があります。
金物補強(家屋補強)
基礎の補強
壁の増設
屋根の軽量化
金物補強は、土台や梁の接合部を金物で補強する方法で、家屋の柱が倒れにくく抜けにくいようにします。また、基礎と土台を接合することで、倒壊を防ぐ役割を果たします。
壁の増設は、壁の少ない箇所や上の重さがかかりやすい箇所に行います。より地震に強い壁材に交換したり、筋交いを入れるのも有効な補強方法です。
屋根材の軽量化も、耐震性を向上させる方法です。
地震に強い家の基準

ここからは、地震に強い家屋を判断する指標である、耐震等級を解説します。
木造住宅を建てるときの耐震性の目安として参考にしてください。
建築基準法と耐震等級の概要
建築基準法とは、建物の安全性や機能性、衛生面を確保するために定められた法律です。この法律は、建物の敷地や構造、設備に関する基準を設定しています。
耐震等級は、建物が地震に対してどれだけ耐えられるかを示す指標です。1〜3の3つのレベルに分けられており、数字が大きいほど耐震性能が高いことを示しています。耐震等級は2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)に基づく、住宅性能表示制度の評価項目となります。
日本の耐震基準の変遷
日本の耐震基準は過去の地震災害を教訓としながら、数回にわたって改正が行われてきました。
年度 | 主な改正の内容 |
---|---|
1920年 | 市街地建築物法が施行。耐震基準が初めて盛り込まれた |
1950年 | 建築基準法が制定され、耐震基準が法律として正式に設定された |
1971年 | 十勝沖地震(1968年)を受け、木造住宅の基礎に関する改正が行われた |
1981年 | 宮城県沖地震(1978年)の被害を踏まえ、大規模地震でも倒壊しない設計が求められるようなった |
2000年 | 阪神・淡路大震災(1995年)後、木造住宅に関する耐震基準の見直し |
参照:「新耐震基準」から40年を振り返る|国立研究開発法人建築研究所
現在では、2000年以降の基準を用いて建築されています。
耐震等級の違いと耐震性の目安
耐震等級は1〜3の3つのレベルに分けられており、数字が大きいほど、耐震性能が高いことを示しています。耐震性能の基準と耐震性の目安は以下を参考にしてください。
耐震等級 | 耐震性能の基準 | 耐震性の目安 |
---|---|---|
耐震等級1 | 建築基準法の最低限の耐震性能 |
大規模地震(震度6強〜7程度)でも倒壊を防ぐことを目指した基準。 耐震性を確保するための最低基準。 |
耐震等級2 | 耐震等級1の1.25倍の耐震性能 |
学校や病院など、避難場所となる公共施設に求められる基準。 大規模地震でも軽微な補修で対応できる耐震性能を持つ。 |
耐震等級3 | 耐震等級1の1.5倍の耐震性能 |
警察署や消防署など、災害時に重要な役割を担う建物に適用される基準。 大規模地震でも機能を維持する耐震性能が求められる。 |
耐震性の点検の重要性
建築済みの住宅の耐震性を把握するためには、定期的な点検が欠かせません。ここでは、耐震性の点検がなぜ重要なのかを解説します。
定期点検のメリット
定期的な耐震性の点検には、以下のようなメリットがあります。
耐震性の弱点を特定し、必要な補強を行うことができる
住宅の劣化や損傷を早期発見し、適切な対策を講じることができる
耐震診断と補強工事で資産価値が維持できる
定期点検を怠るリスク
木造住宅の点検を行わないと、構造部分のシロアリ被害や腐朽、経年劣化で強度が低下するおそれがあります。外壁や開口部、水回りなども傷んでいる箇所があると、将来的に大規模な修繕が必要になることもあります。
点検を行って問題点を早期発見し、修繕を行うことで、これらのリスクの予防や早期対策ができます。住宅の安全性確保のため、定期点検を行いましょう。
木造住宅の
地震対策を行うときの注意点
木造住宅の強度を高める工事を行う際の、注意点について解説します。
自宅に合った耐震方法の選択
地震対策のための工事は、耐震改修などの大がかりな方法から簡易的な方法まで、さまざまな方法があります。まずは、前述の「誰でもできる我が家の耐震診断」でチェックしてみたり、正式な耐震診断を受けたりして、どこが補強すべきポイントなのか見つけるための情報を集めましょう。情報収集できたら補強工事を行っている専門業者に見積もりを依頼し、自宅の状態に合う、適切な補強方法を選びましょう。
信頼できる施工会社の選定
サービス内容やレビューを比較し、施工実績が豊富で、施工結果を映像で確認できるなど信頼できる施工会社を選定することが大切です。
施工は屋根裏や床下のような見えにくい場所で行う作業が多く専門知識も必要なため、施工の良し悪しを判断するのが難しいことも多くあります。点検結果や施工後の状態を、写真や映像で見せてくれる業者を選ぶとよいでしょう。施工実績が豊富かなどもチェックするのがおすすめです。
アサンテの地震対策サービス
アサンテでは、柱と梁などの接合部を金物で補強し、倒壊や部材の抜け落ちを防ぐ金物補強による地震対策工事を行っています。
【金物補強によるアサンテの家屋補強システム】

金物補強の例
アサンテの家屋補強システムは、柱と梁、柱と土台といった接合部分を金物で補強し、抜けにくくすることで倒壊を防ぐことを目指します。
工事は日常生活や外装・内装への影響が少なく、工期が短いので費用を抑えることが可能です。
無料の調査を行い、お見積りを見てじっくり検討していただける体制を整えていますので、既存住宅の耐震性が気になる方は、ぜひご相談ください。
【アサンテの基礎補修】

床下の基礎補修工事の様子
コンクリートのひび割れが生じることで鉄筋が外気に触れて酸化してしまうこともあります。酸化が進むことで鉄筋が膨張し、その結果、更なるひび割れが生まれて基礎の強度がどんどん落ちるという悪循環となってしまいます。
そのため、基礎のひび割れは放置せずに補修を行うことが重要です。
アサンテは、コンクリートの劣化を防ぎながら強度を維持できるコンクリート補修材を使用し、基礎部分の強度の維持と劣化を抑止する基礎補修工事を行っています。
床下と屋根裏のプロであるアサンテがしっかりとチェックし、日常生活や外装・内装への影響を抑えて自社施工で工事を行います。
アサンテが行っているこれらの地震対策は大がかりな工事を伴わず、日常生活への影響や外装・内装への影響が少ない点、工期が短いので費用を抑えることができる点が特徴です。
無料の調査を行い、お見積りを見てじっくり検討していただける体制を整えていますので、自宅の強度が気になる方は、ぜひご相談ください。
まとめ
本記事では木造住宅の耐震性と基準、点検の重要性などを解説しました。
耐震性を定期的に点検することで、住宅の劣化や損傷、耐震面での弱点を見つけることができます。点検の結果を受けて適切な補修や補強を行うことで、耐震性の確保と資産価値の維持ができます。
アサンテでは、地震対策として金物補強による家屋補強と基礎補修をプロが責任を持って行っています。
1. 信頼と実績の東証プライム上場企業
2. 床下と屋根裏のプロがしっかりと点検
3. 外注工事なしの自社施工
4. 家屋を解体しないため日常生活への影響が少ない
5. 工期が短く費用を抑えることが可能
6. 無料の調査とお見積りでじっくり検討できる
大切な家を守るために、定期的に耐震性を点検し、必要に応じて適切な補修工事を行いましょう。戸建ての木造住宅の補強を検討中の方は、ぜひアサンテの地震対策をぜひご検討ください。