南海トラフや首都直下地震の発生が近づいているといわれている昨今、家の補強を考える人も増えてきたのではないでしょうか？
ただ、家の強度を上げるといってもさまざまな方法があり、どのような補強が必要か、適しているのかは自分で判断するのは難しいものです。
まずは、木造の戸建て住宅の補強にはどのようなものがあるか、耐震診断や耐震補強について基本的な部分を解説します。

耐震診断と耐震補強

地震による倒壊から人命を守るため、住宅の耐震性能の向上、つまり耐震改修が推奨されています。現時点で住宅がどの程度の地震に耐えられるのか、またどの箇所が弱いのか調査して判断するのが耐震診断です。
耐震改修を行うためには専門家による耐震診断や改修計画の立案が必要ですが、一般の方が簡単にセルフチェックできる「誰でもできる我が家の耐震診断」という診断方法があります。気になる方はチェックしてみましょう。

誰でもできるわが家の耐震診断｜監修：国土交通省住宅局｜編集：日本建築防災協会

耐震改修による補強方法

耐震診断では、壁や柱の使用や数、配置状況、劣化状況などの複数のポイントがチェックされます。その結果をもとに、どのような改修を行えば地震に対して強くなるかを計算して計画を立案、それに従って工事を行います。
具体的な補強方法には以下のようなものがあります。

耐力壁（地震などの力に抵抗する能力を持つ壁）の設置

筋交いの設置

金具による柱の接合部の補強

劣化した部材の補強や交換

屋根瓦等の軽量化

本格的に補強を検討する際は、耐震診断や耐震改修工事を請け負ってくれる専門業者に依頼しましょう。

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調査によると、耐震工事にかかる費用は平均163万円とされています。
以下では、耐震工事の部位、工法による違い、そして費用に影響を与える要因を解説します。

【耐震工事費用】補強箇所別

耐震工事の費用は補強する箇所によって異なります。

築年数や広さ、経年劣化の度合いによって、必要な補強箇所は異なります。耐震工事の費用にもばらつきがあるので、まずは耐震診断を受け、見積もりを取ってから検討しましょう。

【耐震工事費用】工法による違い

耐震工事には、耐震、制震、免震補強の3つの工法があります。それぞれの費用の違いは以下となります。

建築済みの住宅の耐震工事は、耐震補強と制震補強が一般的です。免震補強は住宅の持ち上げや解体が必要となるため、現実的ではありません。

そのほかにも、法的な耐震基準までは届かないものの、大がかりな工事を伴わない補強工事を取り扱う業者もあります。

例えばアサンテでは、金物補強による地震対策工事を行っています。
大がかりな工事を伴わないアサンテの家屋補強は、柱と梁などの接合部を金物で補強し、倒壊や部材の抜け落ちを防ぐ工法です。
できるだけ費用を抑えて短い工期で済ませたいという方は検討してみてもよいでしょう。

【金物補強によるアサンテの家屋
補強システム】

アサンテの家屋補強システムは柱と梁、柱と土台といった接合部分を金物で補強し、抜けにくくすることで倒壊を防ぐ補強工事です。

工事では日常生活や外装・内装への影響が少なく、工期が短いので費用を抑えることが可能です。
無料の調査を行い、お見積りを見てじっくり検討していただける体制を整えていますので、既存住宅の耐震性が気になる方は、ぜひご相談ください。

アサンテの家屋補強システムの施工方法

耐震工事の費用に影響する要因

耐震工事の費用に影響を与える主な要因は次の4つが挙げられます。

建物の築年数

工事する範囲

材料の品質

施工業者の規模

1981年以前の旧耐震基準で建築された住宅は、現行の耐震基準を満たしていない可能性があります。補強が必要な箇所が多く、経年劣化や腐朽・蟻害が進行していることもあり、工事費用も高額になりがちです。

また、耐震工事に使用する材料も、品質が高いものを選ぶほどコストは上がります。近年の物価上昇による材料費の高騰も、費用に影響を与える要因となっています。

さまざまな要因が工事費用に影響するため、補強箇所をよく検討したうえで、信頼できる施工業者に相談することが大切です。

一般的に、築年数が浅く経年劣化が進んでいない住宅ほど、耐震工事の費用を抑えられる傾向にあります。ここでは、建築年代、住宅の構造と規模、建物の状態による費用の違いを解説します。

建築年代による違い

1981年以前に建築されたかどうかで、工事費用は大きく異なります。日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調査によると、耐震補強工事の平均施工金額は以下のとおりです。

旧耐震基準：平均183万円

新耐震基準：平均146万円

先述のように、1981年以前に建築された住宅は旧耐震基準で設計されているため、地震による倒壊リスクが高い傾向にあります。基礎や壁の全面的な補強が必要になることも多く、築年数が古く経年劣化している場合は、材料の追加でさらにコストがかさみます。

一方で、1981年以降の住宅は新耐震基準に基づいて建築されているため、基本的な耐震性が確保されています。基礎や壁の部分的な補強が必要な場合もありますが、費用は抑えやすい傾向です。ただし、耐震工事の要否は住宅のメンテナンスの状態によっても変わってきます。

住宅の構造や規模による違い

木造住宅
筋交いや金物補強などで耐震性を高めることができます。これらの工事は簡易的な作業が多いため、費用を抑えやすい特徴があります。

鉄骨、RC造住宅
基礎や壁を含めた大規模な補強になることが多く、専門的な知識と技術が求められます。補強材料も高価なものが多いため工事費用は高額になる傾向があります。

規模の違い
平屋よりも2階建て以上の住宅の方が耐震工事の費用は高額になります。補強範囲が広がるためです。

建物の状態に応じた工事内容による違い

基礎のひび割れや木材の腐食が見られる場合は補修や交換が必要となり、耐震工事の費用に修繕費用が上乗せされます。築年数が古くて経年劣化が進んでいる住宅は、耐震工事の費用は高額になりがちです。
一方で、リフォームや適切なメンテナンスが行われた住宅では、ある程度の耐震性能がすでに確保されており、部分的な補強工事で済む場合があります。

例えば建物の基礎コンクリートは経年劣化してしまうため、年数が経過すると徐々に強度は低下していきます。こういったケースもメンテナンスをすることで、強度を維持することが可能です。

アサンテでは、地震対策工事として基礎補修を行っています。

【アサンテの基礎補修】

コンクリートのひび割れが生じることで鉄筋が外気に触れて酸化してしまうこともます。酸化が進むことで鉄筋が膨張し、その結果、更なるひび割れが生まれて基礎の強度がどんどん落ちるという悪循環となってしまいます。

そのため、基礎のひび割れは放置せずに補修を行うことが重要です。
アサンテは、防水性が高くコンクリートの劣化を防ぎながら強度を維持できるコンクリート補修材を使用し、基礎部分の強度の維持と劣化を抑止する基礎補修工事を行っています。

床下と屋根裏のプロであるアサンテがしっかりとチェックし、日常生活や外装・内装への影響を抑えて自社施工で工事を行います。工期を短くして費用を抑えていることも特徴です。
無料の調査を行い、お見積りを作成してじっくりご検討いただける体制を整えていますので、既存住宅の耐震性が気になる方は、ぜひご相談ください。

アサンテの基礎補修工事

耐震工事の費用を少しでも抑えるには、以下のようなポイントがあります。

ほかのリフォームと組み合わせる

外壁塗装や屋根のリフォームと同時に耐震工事を行うことで、足場設置費用や職人の人件費を節約できます。トータルとしてコストを抑えられる場合があります。

長期的な費用対効果を考える

住宅の資産価値を長期的に維持するという観点も重要です。耐震工事にかかる費用と、将来の資産価値を比較検討し、費用対効果を判断しましょう。

優補強箇所を決める

耐震性能で重要な部分に絞って補強することで、全体の費用を抑えられます。特に、耐震性能の要となる接合部や基礎部分に絞った簡易的な補強を選ぶことも方法の一つです。

耐震工事の見積りの際には、以下のポイントを抑えておきましょう。

見積もりで確認すべき項目

耐震工事の見積りでは、以下のポイントを確認します。

工事範囲：補強箇所や施工内容が具体的に記載されているか

費用の内訳：材料費や施工費、諸経費などの内訳が明確に記載されているか

保証の内容：施工後の保証期間や対応範囲をしっかり確認

見積もりで判断できない場合は、上記のポイントについてしっかりと担当者に確認しましょう。

信頼できる施工業者の選び方

耐震工事を依頼する際は、信頼できる業者選びが大切です。業者選びで失敗しないためには、以下のポイントを抑えましょう。

耐震工事の豊富な経験がある業者

資格を持つ専門家が在籍している

工事計画や見積りの内容が明確か

アフターフォローが充実しているか

ほかにも、工事を請け負うのはどこなのかという点を確認しておくことも大切です。業者によっては協力会社などへ工事を外注している可能性もあります。工事のクオリティにばらつきがあったり、万が一の場合の問い合わせ先がはっきりしなかったりすることを防ぐため、工事が自社施工かどうかを確認しましょう。

相見積もりを取る際の注意点

相見積もりを取る際は、価格だけでなく施工内容も含めて比べるようにしましょう。安すぎる見積もりには要注意です。不明な点は納得がいくまで業者に確認して、きちんと対応してくれるかを見極めることが大切です。